原発事故の発生以来、各地に大規模な太陽光バネルが設置されるようになりましたが、温暖化抑制に役立つ森林を伐採して太陽光パネルを設置することには疑問を感じます。

森林の管理・保全にはお金と手間がかかりますから、売電したい気持ちは分かりますが、温暖化と自然破壊という観点から疑問や矛盾を感じるのです。

ですが、今や「ノーリスク、ハイリターンを実現する太陽光発電」という本まで出版され、太陽光バネルの設置は商業化されつつあります。利益が優先されれば当初の目的から外れてしまうのは当然ですが、それは“ふるさと納税”にも感じます。

“ふるさと納税”は、寄付（納税）することでふるさとを応援するという目的で作られましたが、今や寄付に対するお礼の品合戦になっています。

寄付した分は居住する市町村から税の控除が受けられますが、それによって市町村の税収に問題が発生しています。

例えば富士市は、節度あるお礼にすべきとの考えから寄付金の3割程度のお礼に留めた結果、集まった寄付金より市民への税控除額が上回り、財政が圧迫されているそうです。

一方多額の寄付金が集まり、今後10年間は保育料が無料になった市もあります。

震災以来「熊本にふるさと納税をしよう！」という機運が高まっていますが、応援したいのなら寄付すればいいわけで、ふるさと納税にする必要はありません。

それをふるさと納税にするのは見返りを求めてのことであり、それでは純粋な応援とは言えません。見返りを求めない応援にこそ価値があるのです。

売電にしても、ふるさと納税にしても当初の目的から外れてしまうのは、人間の心が物質主義と利己主義によって支配されているからです。

もちろん土地活用は所有者の自由です。ふるさと納税も納税者の自由ですが、私達は今一度大きな視点に立って、自分の住む地球と日本の未来について考える必要があると私は思います。

と同時に、原発事故直後に叫ばれた節電はどうなっているのか、何百万個ものLED電球を使ってイルミネーションをする必要があるのかについても考えなくてはなりません。LED電球も消費電力ゼロではないのです。

どんなに良い制度も、それを活用・利用する人達の心が利己心や物欲に支配されていれば、当初の目的から外れてしまうのです。

それはすなわち、人間の心が霊中心の利他主義に支配されない限り、どんなに良い制度も問題が生じるということです。

だからこそ真理普及が急務なのです！！
問題山積の地上界でも真理が普及されて、人々が摂理に適う生き方をするようになれば、問題の多くが根本から解決するのです。

逆に言うなら、真理が普及されない限り問題の解決はなく、真理普及が急務である理由はここにあります。

これからも頑張って真理を普及していこうと思います！！

2016年06月15日